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261 基本情報 日本の太陽光発電の歴史

日本の太陽光発電の歴史

シリコンを使った太陽電池が世界で初めて誕生したのは、今から約60年前。
現在の活況な太陽光発電市場を誰が予測できたでしょうか。
目まぐるしく変動してきた太陽光発電業界の歴史を振り返り、未来について考えましょう。

1955年

・日本で初めて太陽電池を開発

単結晶シリコン太陽電池

シリコンの単結晶育成を手掛けていた日本電気(現:NEC)の林一雄や長船廣衛らによって日本で初めてpn接合シリコン太陽電池が作られました。
[単結晶シリコン太陽電池]

1958年

・日本で初めて東北電力信夫山無線中継所に太陽光発電システムを設置

1961年

・世界で初めてシャープが単結晶シリコン太陽電池付きトランジスタラジオを発売

1966年

・長崎県御神島に当時世界最大規模の255kWの太陽電池を用いた灯台を設置

1973年

・第一次石油危機が勃発

太陽光エネルギーが注目されるきっかけとなったのは、第四次中東戦争の勃発による第一次石油危機(オイルショック)です。石油などの化石燃料は枯渇性エネルギーであることが再認識され、再生可能な太陽光エネルギーの活用に対する期待が高まりました。

1974年

・サンシャイン計画がスタート

通産省(現:経産省)が新エネルギー技術研究開発計画、通称「サンシャイン計画」を策定。省エネルギーや石油の代替エネルギー開発の推進を目的としました。

1978年

・ムーンライト計画がスタート

・集積型アモルファスシリコン太陽電池を開発

1980年

・NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が設立

石油の代替エネルギー導入が課題とされ、その研究開発を推進する母体として設立されました。太陽光エネルギーの活用策を進めるため、サンシャイン計画と歩調をそろえ、メーカーによる太陽光発電システムの開発が大きく進みました。

・新エネルギー財団が設立

・ソーラーシステム普及促進融資制度を施行

1986年

・系統連系技術要件ガイドラインを策定

1987年

JPEA(太陽光発電協会)が設立

1989年

・地球環境技術に関わる研究開発制度が発足

・フレキシブル太陽電池を開発

1990年

・地球環境温暖化防止計画を策定

・HIT型(ハイブリッド型)太陽電池を開発

1992年

余剰電力買取制度を開始

1993年

・ニューサンシャイン計画がスタート

1994年

・新エネルギー導入大鋼を決定

・住宅用太陽光発電システムモニター事業(補助制度)を開始

住宅用太陽光発電システム

新エネルギー財団が、住宅用太陽光発電システムの導入に対して補助制度を開始しました。同制度により一般家庭への普及が始まりました。

1995年

・バルク接合型有機太陽電池を開発

・太陽光発電の新規導入量世界第1位に(2003年まで)

1997年

・住宅用太陽光発電導入基盤整備事業(補助制度)を開始

・京都議定書が採択

・新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法(新エネルギー法)を施行

1999年

・太陽電池の生産量世界第1位に(2006年まで)

2000年

・ニューサンシャイン計画が終了

2001年

エクソル(旧:グリーンテック)が設立

・革新的次世代太陽光発電システム技術研究開発の公募を開始

2002年

RPS(Renewables Portfolio Standard)法を施行

2003年

・日本で初めて三菱電機が太陽電池の無鉛化に成功

2005年

・住宅用太陽光発電システムの補助金を打ち切り

2009年

J-PEC(太陽光発電普及拡大センター)が設立

・住宅用太陽光発電導入支援対策費として補助金が復活

余剰電力倍額買取制度を開始

・太陽光発電促進付加金(太陽光サーチャージ)制度を開始

2010年

・チャレンジ25キャンペーンを展開

2012年

FITを施行

太陽光発電システム導入事例

クリーンで持続可能な再生可能エネルギーの普及拡大とシステム価格の低減を目標にFITが施行されました。同制度により、産業用太陽光発電システムの普及が急速に拡大し、メガソーラーの建設ラッシュが続いています。
当社導入事例

2013年

・エネルギー使用合理化事業者支援補助金を開始

2014年

・住宅・ビルの革新的省エネ技術導入促進事業補助金の公募を開始

・住宅用太陽光発電システムの補助金事業が終了