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今こそ日本そして世界における“エネルギー維新”、
その時代の志士をめざして

2018 年は、以前にも増して様々な激動に直面する年となりました。地球の気候・地殻変動は北磁極の急速な移動等、既に天変地異とも言うべき様相を呈し始め、いよいよその波は日本にも押し寄せていることを実感せざるを得ない状況となりました。この現象は残念ながら本年以降も益々加速するものと考えられ、気候変動は遂に国際的に、戦争と並ぶ「安全保障」問題であると位置付けられるに至りました。

 

そのような中、2 年前から申し上げております通り、非化石電源のひとつである「現行の」原子力発電は、上昇し続ける建設・補強コストにより既に昔のような経済合理性をまったく持てなくなってしまいました。日本においても国内外で原子力発電事業からの実質的撤退が加速していることはご高承の通りです。このような状況下、エネルギー基本計画(エネルギーミックス)はその昨年10 月最新版において、電源構成比を実質的に「非化石電源(原子力+再生可能エネルギー)合計で44%(42~46%)」としその内訳をフリーと考える「示唆」を行いました。これは原子力を現在の趨勢から5%とした場合、再エネは水力を除いても31%(29~33%)を担わねばならないということであり、うち太陽光発電は設置容量ベース200~250GW を期待されているということを暗に示しています。

 

これはまさに「PV100 年構想」そして「再生可能エネルギーの主力電源化」こそ、日本と世界のエネルギーセキュリティと安全保障を支え「私たちと来るべき子供たちの生命・未来を守る鍵となる」ということへの宣言であり、2019 年こそ技術・市場・政策・インフラのすべてにおいてその大転換点となるという狼煙である、と考えます。

 

 

fig1[2]代表取締役社長 sign2[1]1982年に三菱電機(株)に入社し、1995年から太陽光発電システム事業に従事。2013年6月から2年間、(一社)太陽光発電協会事務局長を務めた後、2015年7月に当社に入社し、代表取締役副社長を経て、現在に至る。

本来、再生可能エネルギー、特に太陽光発電は、地球温暖化防止の為のみならず、化石燃料の奪い合いによる国際紛争を止めると同時にそれぞれの国、特に我が国のような化石資源に乏しい国であっても自給自足による無限のエネルギーを手に入れ、災害時や停電時にも途絶えない、国民・人々の生命を守り安全安心で豊かな暮らしを分け隔てなく実現する地球・理想社会の為に用意されたものであると考えています。その為の「エネルギー維新」が目前に来ています。

 

弊社もこのかつてない「エネルギー維新」の時代において、その志士の一社となるべく、太陽光発電とエネルギー社会の発展に向け、その一端を担うべく微力ながら力を尽くさせて頂きたいと存じます。そして、国際紛争も貧困もない、エネルギーを奪い合うことのない豊かな地球の未来を子どもたちに手渡すため、皆様方と共に歩みを進めてまいりたいと存じます。どうか今後とも更なるご指導ご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。