エネルギーを自給できないことのリスク
近年、世界中で台風、震災など自然災害が頻発しています。これらの災害は建物倒壊等の直接的な被害が発生するだけでなく、停電等のライフラインやインフラの分断が引き起こされ、より多くの方々の安全生命が脅かされ、更には長期化した場合の生活への影響や生命危機への恐怖は計り知れません。
停電が起きた時にこのようなリスクを負ってしまうのは、電力を消費する個人や法人等のユーザーが自分たちで使う電気（エネルギー）を電力会社や大規模発電所、さらには広域電力系統網という外部インフラに依存し、自給することができていないからです。
エネルギー自給率の低い国が抱えるリスク
エネルギーの自給ができていないことのリスクは、国レベルになると、より大きなものとなります。たとえば日本のようにエネルギーを外国に依存し、エネルギー自給率が10%以下と低い国の場合、国際紛争などの有事が起きた際には、たちまちエネルギーの供給危機に陥ります。
前述の通り、有事においては石油等の海路輸送が断たれてしまうリスクは非常に高く、その結果、人々の生活や生命の安全、暮らしの安心というものも大規模に脅かされることになります。
自給自足エネルギーの普及へ、
ソリューションは「分散化電源」太陽光発電しかない
結論から言えば、エネルギーセキュリティに関しても、自給自足エネルギーである太陽光発電のさらなる普及こそが、有効な解決策であるということです。更に言えば、国家レベルの「総エネルギー自給率」の向上だけでなく、エネルギーを消費する個々のユーザーが、自分たちの使う電力を自分たち自身で確保できるかどうか、つまり「電源の分散化」が、電力系統網等への被害が発生した場合の対策として極めて重要であり、これを実現する決め手は、今のところ太陽光発電しかありません。
エネルギーの供給リスクにさらされない
強靭なエネルギーセキュリティを確保
太陽光発電によりすべての国や地域、そして法人・個人が、どんな時にも分け隔てなく、そして脅かされることのないエネルギーを自給できれば、世界中の人々が災害等によって降りかかるエネルギーリスクを回避できます。
さらに、各国の総エネルギー自給率が飛躍的に高まり、他国・外国に依存しない、つまり外的要因に影響されない形でエネルギーを確保できることとなります。これにより、世界中がエネルギーの供給リスクにさらされない、強靭なエネルギーセキュリティが確保することになります。ましてや、エネルギー自給率の極めて低い我が国・日本においては、この問題は、喫緊最重要の課題であると言えます。
