シリコンを使った太陽電池が世界で初めて誕生したのは、今から約60年前。
現在の活況な太陽光発電市場を誰が予測できたでしょうか。
目まぐるしく変動してきた太陽光発電業界の歴史を振り返り、未来について考えましょう。
| 1839年 |
・光発電の現象を発見
フランスの物理学者アレクサンドル・エドモン・ベクレルが金属板に光を照射することで電気が発生する現象(光起電力効果)を発見しました。 |
|---|---|
| 1883年 |
・セレン光起電力セルを発明
アメリカの発明家チャールズ・フリッツが、セレン光起電力セルを発明。太陽電池の起源となったと言われています。この太陽電池の変換効率は1~2%程度で電力用としては実用化できないレベルでした。 |
| 1954年 |
・シリコン太陽電池を発明
アメリカのベル研究所に所属する研究者シャビン、フーラー、ピアソンが、トランジスタの研究課程においてシリコン太陽電池を発明。現在のシリコンを使った太陽電池の原型と言われています。 |
| 1955年 |
・CdS(硫化カドミウム)太陽電池を開発 |
| 1956年 |
・GaAs(ガリウムヒ素)太陽電池を開発 |
| 1958年 |
・人工衛星ヴァンガード1号(アメリカ)に太陽電池が電力として初めて搭載
アメリカの人工衛星ヴァンガード1号に太陽電池が初めて搭載され、打ち上げから6年間電力を発電し続けました。これが太陽電池にとって初の実用化事例であり、太陽電池の実用化元年になりました。 |
| 1963年 |
・BSF型太陽電池を開発 |
| 1967年 |
・リボン多結晶シリコンを開発 |
| 1971年 |
・EFG法多結晶シリコンを開発 |
| 1972年 |
・バイオレットセルを開発 |
| 1974年 |
・テスクチャセルを開発 ・世界で初めてシャープが太陽電池式電卓を発売 |
| 1976年 |
・アモルファスシリコン太陽電池を開発 |
| 1977年 |
・世界で初めて太陽電池のみで走るソーラーカー「ブルーバード」(アメリカ)を製作 |
| 1980年 |
・イギリスでソーラーカーの公道走行許可を承認 |
| 1981年 |
・ソーラープレーンによるドーバー海峡横断に成功 |
| 1982年 |
・CdTe(カドミウム・テルル)太陽電池を開発 |
| 1985年 |
・EPIA(欧州太陽光発電産業協会)が設立 |
| 1986年 |
・固体型有機太陽電池を開発 |
| 1991年 |
・ドイツが世界で初めて再生可能エネルギーによる電力買取を開始
電力供給法において、再生可能エネルギーによる電力買取を電力会社に義務付けました。FITのように固定価格での買取りではなく、エネルギーの種類に応じ、小売平均単価の65~90%の価格で買取りを決定しました。 ・色素増感太陽電池を開発 |
| 1992年 |
・国連で気候変動枠組条約が採択 |
| 1994年 |
・スペインでFITを施行 ・CIGS系太陽電池を開発 |
| 2000年 |
・ドイツでFITを施行
欧州では先にスペインがFITを施行しましたが、電気使用料金とほぼ同等の価格での買取りであったため、普及は進みませんでした。一方、ドイツでは電気使用料金の約2倍相当の固定価格と、20年間の長期にわたる電力買取を保証したことで急速に普及しました。 |
| 2004年 |
・ドイツでFITの買取価格を引き下げ ・ドイツが太陽光発電の新規導入量世界第1位に ・スペインでFITの買取価格を引き下げ |
| 2005年 |
・イタリアでFITを施行 ・アメリカで連邦エネルギー政策法を施行 |
| 2006年 |
・多接合型集合セルを開発 |
| 2007年 |
・Qセルズ社(ドイツ)が太陽電池の生産量世界第1位に ・スペインでFITの買取価格をさらに引き下げ |
| 2008年 |
・スペインが太陽光発電の新規導入量世界第1位に ・スペインでFITの買取価格を引き下げ |
| 2009年 |
・ファースト・ソーラー社(アメリカ)が太陽電池の生産量世界第1位に ・中国で建物における太陽光発電に対する補助金制度を開始 |
| 2010年 |
・サンテック社(中国)が太陽電池の生産量世界第1位に |
| 2011年 |
・イタリアが太陽光発電の新規導入量世界第1位に ・中国でFITを施行 |
| 2012年 |
・イタリアでFITの買取価格を引き下げ ・インリー・グリーンエナジー社(中国)が太陽電池の生産量世界第1位に |
| 2013年 |
・イタリアで新規太陽光発電設備に対するFIT適用を停止 ・スペインでFITを廃止 |
| 2014年 |
| 1955年 |
・日本で初めて太陽電池を開発
シリコンの単結晶育成を手掛けていた日本電気(現:NEC)の林一雄や長船廣衛らによって日本で初めてpn接合シリコン太陽電池が作られました。 |
|---|---|
| 1958年 |
・日本で初めて東北電力信夫山無線中継所に太陽光発電システムを設置 |
| 1961年 |
・世界で初めてシャープが単結晶シリコン太陽電池付きトランジスタラジオを発売 |
| 1966年 |
・長崎県御神島に当時世界最大規模の255kWの太陽電池を用いた灯台を設置 |
| 1973年 |
・第一次石油危機が勃発 太陽光エネルギーが注目されるきっかけとなったのは、第四次中東戦争の勃発による第一次石油危機(オイルショック)です。石油などの化石燃料は枯渇性エネルギーであることが再認識され、再生可能な太陽光エネルギーの活用に対する期待が高まりました。 |
| 1974年 |
・サンシャイン計画がスタート 通産省(現:経産省)が新エネルギー技術研究開発計画、通称「サンシャイン計画」を策定。省エネルギーや石油の代替エネルギー開発の推進を目的としました。 |
| 1978年 |
・ムーンライト計画がスタート ・集積型アモルファスシリコン太陽電池を開発 |
| 1980年 |
・NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が設立 石油の代替エネルギー導入が課題とされ、その研究開発を推進する母体として設立されました。太陽光エネルギーの活用策を進めるため、サンシャイン計画と歩調をそろえ、メーカーによる太陽光発電システムの開発が大きく進みました。 ・新エネルギー財団が設立 ・ソーラーシステム普及促進融資制度を施行 |
| 1986年 |
・系統連系技術要件ガイドラインを策定 |
| 1987年 |
・JPEA(太陽光発電協会)が設立 |
| 1989年 |
・地球環境技術に関わる研究開発制度が発足 ・フレキシブル太陽電池を開発 |
| 1990年 |
・地球環境温暖化防止計画を策定 ・HIT型(ハイブリッド型)太陽電池を開発 |
| 1992年 |
・余剰電力買取制度を開始 |
| 1993年 |
・ニューサンシャイン計画がスタート |
| 1994年 |
・新エネルギー導入大鋼を決定 ・住宅用太陽光発電システムモニター事業(補助制度)を開始
新エネルギー財団が、住宅用太陽光発電システムの導入に対して補助制度を開始しました。同制度により一般家庭への普及が始まりました。 |
| 1995年 |
・バルク接合型有機太陽電池を開発 ・太陽光発電の新規導入量世界第1位に(2003年まで) |
| 1997年 |
・住宅用太陽光発電導入基盤整備事業(補助制度)を開始 ・京都議定書が採択 ・新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法(新エネルギー法)を施行 |
| 1999年 |
・太陽電池の生産量世界第1位に(2006年まで) |
| 2000年 |
・ニューサンシャイン計画が終了 |
| 2001年 |
・革新的次世代太陽光発電システム技術研究開発の公募を開始 |
| 2002年 | |
| 2003年 |
・日本で初めて三菱電機が太陽電池の無鉛化に成功 |
| 2005年 |
・住宅用太陽光発電システムの補助金を打ち切り |
| 2009年 |
・住宅用太陽光発電導入支援対策費として補助金が復活 ・余剰電力倍額買取制度を開始 ・太陽光発電促進付加金(太陽光サーチャージ)制度を開始 |
| 2010年 |
・チャレンジ25キャンペーンを展開 |
| 2012年 |
・FITを施行
クリーンで持続可能な再生可能エネルギーの普及拡大とシステム価格の低減を目標にFITが施行されました。同制度により、産業用太陽光発電システムの普及が急速に拡大し、メガソーラーの建設ラッシュが続いています。 |
| 2013年 |
・エネルギー使用合理化事業者支援補助金を開始 |
| 2014年 |
・住宅・ビルの革新的省エネ技術導入促進事業補助金の公募を開始 ・住宅用太陽光発電システムの補助金事業が終了 |