MENU
XPRESS Web
10614 家庭用太陽光発電の耐久年数 家庭用(住宅用) 家庭用(住宅用)太陽光発電の耐久年数

家庭用(住宅用)太陽光発電の耐久年数

家庭用太陽光発電の耐久年数

環境に優しいクリーンなエネルギーとして「太陽光発電」が注目されています。太陽光発電を導入する大きなメリットは、生活に必要な電力を自分で賄えることです。また、余った電力を電力会社に買い取ってもらうことで収入を得ることも期待できます。太陽光発電のシステム上、悪天候の日は発電量が低下したり、夜間には発電はできませんが、電力会社からこれまで通り電気の供給を受けられるため、日常生活に支障がないのです。
ただ、太陽光発電の導入には多額の資金が必要なほか、定期的なメンテナンスも欠かすことはできません。また、耐用年数がどれくらいあるのかも気になるところです。ここでは、家庭用太陽光発電の耐用年数についてまとめました。

太陽光発電の法定耐用年数

太陽光発電といえば、住宅の屋根や空き地などに設置される太陽電池モジュール(ソーラーパネル)が思い浮かぶ方が多いと思います。家電量販店などの店頭で見掛けるのも太陽電池モジュール(ソーラーパネル)です。しかし、太陽光発電を行うためには、太陽電池モジュール(ソーラーパネル)だけでなく、発電した電力を直流から交流へ変換するパワーコンディショナや配電盤などの導入が必要なことも知っておきましょう。
太陽光発電の導入後はどれくらい持つものかも気になるところです。太陽光発電の法定耐用年数は、国税庁によって「17年」と定められています。こちらは、減価償却計算をするために定められたもので、太陽電池モジュール(ソーラーパネル)やパワーコンディショナなどが一体化して自家発電を行うことから「機械および装置」に分類されます。また、「電気業用設備」→「その他の設備」→「主として金属製のもの」に属しています。
太陽光発電の法定耐用年数が定められている背景には、確定申告との関係があります。給与所得者が家庭用太陽光発電の余剰電力の売却で得た収入は、「雑所得」として申告が必要になるからです。ちなみに、「所得=収入-必要経費」になり、給与以外で得た所得が20万円を超えると確定申告が必要になります。
そのとき、太陽光発電の導入に掛かった費用を17年で減価償却する形を取ります。また、家庭で使用した太陽光発電の電力は収入になりませんが、その分は経費としての計上もできません。
なお、一定規模以上の設備を有する場合は、一般家庭から電力会社への全量売電が可能になっています。確定申告の必要性については生命保険の受取なども関係しますので、詳細については管轄内の税務署への照会をおすすめします。

一般的な家庭用太陽光発電システムの耐久年数はどれくらい?

家庭用太陽光発電の耐用年数には、国税庁が定める「法定耐用年数:17年」がありますが、実際はもっと長持ちすることが期待できます。
特に、太陽電池モジュール(ソーラーパネル)の寿命は長く、20~30年持つといわれています。その理由として、太陽電池モジュール(ソーラーパネル)にモーターのような仕組みがないため、摩耗や故障が少ないことが挙げられます。もちろん、経年による劣化は避けらないほか、材質やメンテナンスの有無によっても変わってきます。ちなみに、太陽光発電導入20年後には、導入時の85~90%まで出力が低下するとの説もあります。
一方、パワーコンディショナの耐久年数は10~15年といわれています。こちらは、冷蔵庫や洗濯機など、身近な電化製品の寿命とほぼ同じくらいですね。しかし、日頃から丁寧な扱いを心掛けることによって、パワーコンディショナの耐用年数が過ぎても故障のリスクを回避することにつながります。
実際に導入された家庭用太陽光発電の中には、太陽電池モジュール(ソーラーパネル)とパワーコンディショナのいずれも故障なしで作動したものもあります。こちらの太陽光発電システムは、2012年に設置してから20年を迎えたことでも注目されました。
今後は、太陽光発電の寿命が30年、あるいは、40年と延びて需要が高まることも期待されています。また、メーカーの保証期間は10~25年と幅がありますが、最近では、30年を保証するメーカーも出てきました。

このように、日々進化を続ける太陽光発電には、電気代の節約や売電による収入なども期待できます。これを機に家庭用太陽光発電の導入を検討してはいかがでしょうか。